画像1: 関連3団体がついに一致団結!「日本クラフトビール業界団体連絡協議会(クラビ連)」発足、2025年には「ビアEXPO 2025」も

2022年4月22日(金)、東京都墨田区両国の老舗ビアバー「麦酒倶楽部 ポパイ」にて、「日本クラフトビール業界団体連絡協議会」(以下、クラビ連)立ち上げの記者発表が行われた。

今回の新団体設立に関わるクラフトビール関連団体は、日本地ビール協会(山本祐輔理事長)、全国地ビール醸造者協議会(田村源太郎会長)、日本ビアジャーナリスト協会(藤原ヒロユキ代表)の3団体。これまでバラバラに活動していた3団体が一致団結して醸造技術の品質向上や酒税減税、市場拡大とクラフトビール文化の発展・広報活動に取り組むほか、3年後の2025年を「日本のクラフトビール誕生30周年」と位置付け、日本初の大規模なイベント「ビアEXPO 2025」を企画する。

画像2: 関連3団体がついに一致団結!「日本クラフトビール業界団体連絡協議会(クラビ連)」発足、2025年には「ビアEXPO 2025」も

1994年の酒税法改正をきっかけに全国にクラフトビール醸造所が誕生。
1995年から右肩上がりで各地に醸造所が誕生したが、2000年頃には技術不足によって「第1次地ビールブーム」は陰りを見せ、多くの醸造所が閉鎖に追い込まれた。醸造所の技術向上と経営基盤の強化、近年の地域活性化に動きも追い風となって、2010年以降に再び人気を取り戻し、現在では全国で583(※)のクラフトビール醸造所が存在している。※2022年3月現在(JBJA調べ)

しかしながら、日本のクラフトビールの歴史が27年目を迎えているにも関わらず、ビールと発泡酒の出荷量に占める近年のクラフトビールのシェア率はわずか1.2%、アメリカの約14%、オーストラリアの約10%に比べて依然として低い水準に留まっている。加えて、2020年年度から始まった新型コロナウイルス感染症拡大によって、飲食店を中心に国内市場は急激に縮小。クラフトビール業界も大きな痛手を被った状態だ。2022年から経済活動が回復傾向にあるものの、コロナ禍以前の状況まで回復する見通しは立っていない。

そこで、これまで独自で活動していた3団体がタッグを組み、「日本クラフトビール業界団体連絡協議会」として、各団体の強みを活かして業界全体の発展を目指すことになった。

【主な活動内容】
・業界のコミュニケーションハブとなる
・品質向上のための知見を共有する
・クラフトビールの環境を整え、市場規模を拡大する
・醸造所の経営基盤の改善・強化(酒税減税などの訴え)
・ビール文化の啓蒙・広報活動

画像: クラビ連の活動内容

クラビ連の活動内容

画像: 各団体の活動内容と役割

各団体の活動内容と役割

シェア争いではなく、共創・協力のもとに、業界全体が一丸となって日本のクラフトビールの普及に取り組む新しい試みだ。

クラフトビール誕生30周年記念イベント「ビアEXPO 2025」開催

クラビ連の活動のひとつとして発表されたのが、「ビアEXPO 2025」
日本にクラフトビールが誕生して30周年の節目の年となる2025年、醸造所や料飲店(ビアバー)、原料や機材のサプライヤー、インポーター、ビールファンなど、クラフトビールにかかわるすべての人を参加対象とした大型イベントの企画も発表された。

画像: クラフトビール誕生30周年記念イベント「ビアEXPO 2025」開催

内容詳細はこれから徐々に詰めていくが、3年後の4月25日(地ビールの日)前後の開催を目指して、2024年から全国各地で開催されるビールイベントと連携しながら、およそ1年間をかけて気運を醸成し、日本初のビール特化型イベントを盛り上げていく予定だ。

画像: 「クラビ連」発足発表の登壇者「日本地ビール協会」山本祐輔理事長(左)、「全国地ビール醸造者協議会」田村源太郎会長(中央)、「日本ビアジャーナリスト協会」藤原ヒロユキ代表(右)

「クラビ連」発足発表の登壇者「日本地ビール協会」山本祐輔理事長(左)、「全国地ビール醸造者協議会」田村源太郎会長(中央)、「日本ビアジャーナリスト協会」藤原ヒロユキ代表(右)

日本の食文化の一端を担う日本のビアカルチャーとして、全国規模3団体が一枚岩となってクラフトビールは業界全体を盛り上げるチャレンジに大きな期待が寄せられている。

【日本クラフトビール業界団体連絡協議会】

発起団体:日本地ビール協会、全国地ビール醸造者協議会、日本ビアジャーナリスト協会
クラビ連ホームページ:https://0423craft.beer

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